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       有用性の要件1
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       非自明性の要件1
特許の英訳について

Patents(米国特許出願)

有用性の要件(Utility)1


35 U.S.C. 101で規定する “useful” と35 U.S.C. 112第一段落にある “use” という言葉から、発明は特許の対象になるためには usefulness つまり有用性 utility が要件になるとされています(MPEP §2107)。日本の特許は殆んどの場合「発明の解決する課題」および「発明の効果」の記載を以って米国特許出願の有用性の要件は満たすことができる場合が多いと思いますが、この有用性の要件は単に「役に立つ」、「有用である」といった一般的な記載では不十分で、“specific, substantial and credible (特定的で実質的で信憑性がある)” ものである必要があることに留意して下さい。あくまで例ですが、MPEP §2107では “the use of a complex invention for landfill (複雑な発明をゴミの埋め立て地として利用する)” というような利用は、「特定で実質的」とは言えないとしています。

更に、有用性は明文的に記述されていなくても、記載内容から当業者に十分予測できるもの、推察できる場合はそれで足りるとされています。例えば、ある構造の化合物を特許の対象とする場合、その構造が他の化合物と類似で、後者にある有用性が当業者の間で知られていて、構造の類似性から当業者が容易にかかる有用性の存在を推測できれば、特許にその有用性が明文的に記載されていなくても有用性の要件は満たされます。ただ、これに頼らずしっかりと有用性を記述するに越したことはありません。

まず、特定的 specific である有用性の要件ですが、審査手順書 MPEP §2107.01 I. A. Specific Utility の直訳になりますが、これは「請求項記載の特許の対象に対して特定的であり、公衆に対してはっきりと定義された特定の利益を提供する(In re Fisher)」ことです。「例えば、何の疾病であるかを特定せずに、ある化合物が疾病の治療に役立つとか、この化合物は有用な生物学的特長があると記載しても、かかる化合物の特定な有用性を定義したと言うには不十分です(例えば、In re Kirk、In re Joly 参照)。」「同様に、遺伝子のプローブ(gene probe)とか染色体のマーカー(chromosome marker)として利用するものとしてポリヌクレオチドを特許の対象としても、特定のDNAターゲットを開示しない場合は特定的


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