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Patents(米国特許出願)

有用性の要件(Utility)3


ところで上記(E)の例に関して付け加えると、化合物が特許の対象である場合、その化合物が別の物質を生成するための中間体であり、最終的に生成される物質の用途が記載されていれば、有用性の要件は満足されます。

信憑性のある有用性 credible utility については、「作用不能 inoperative な(つまり発明が発明者が特許の対象としている結果を生み出すことができない)発明は、米国特許法における意味において有用 useful な発明ではありません」(審査手順書 MPEP §2107.1 II WHOLLY INOPERATIVE INVENTIONS; “INCREDIBLE” UTILITY の冒頭)。

ただし、ここで作用不能というのはまったく作用しないことを意味するのであって、「ある実施例が完全なものではない(lacks perfection)とか粗雑にしか機能しない(performs crudely)といった理由のみにより有用性に欠くと見なされることはありません。…商業的に成功(commercially successful)を収めてた製品は必要としません。…また、意図された機能の全てを発明が達成すること、如何なる状況でも作用することは重要ではなく…部分的に成功すれば特許に足る有用性を示すには十分です。」(E.I. du Pont De Nemours and Co. v. Berkley and Co. 参照)

また出願時点で当業者にとってにわかに信じがたいこと、従来技術では不可能に思われることを特許の対象として信憑性のある有用性を示すには、しっかりとした証拠の記載が必要です。例としては永久機関 perpetual motion machine (Newman v. Quigg)、低温核融合 cold fusion (In re Swartz)、全ての病気の治療方法 cure of all diseases というように、今のところ当業者にも一般にも信じがたいものもありますし、癌の治療方法 a cure of a cancer のようにあり得そうでも大部しっかりとした証拠が無ければ信憑性に欠くものもあります。



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